№

業　務　名

期　　間

業　務　概　要

備　　考

1

液状化対策工法

1988年01月～1999年12月

業務の目的は、深層混合処理工法を始め数種類の工法に関して液状化対策に関わる設計・施工法を確立することである。業務の成果は報告書（＝マニュアル）の形で1999年（平成11年）に提供された。

旧建設省土木研究所と民間会社10社による共同研究

TOFT工法他の対策工法のオーソライズ

2

人工島斜杭検討

1993年04月～2001年03月

業務の目的は、沖合人工島（たとえば海上空港）の基礎に斜杭を適用した際に、想定される課題を解決することによって斜杭の適用性に関する設計・施工法を確立することである。

旧運輸省港湾技術研究所との共同研究

関西空港Ⅱ期プロジェクトへの適用検討

3

東京電力DMB(Deep Mixing for Building)指針の作成

1994年01月～2000年12月

業務の目的は、臨海部に建設される火力発電所の建屋基礎（液状化対策を兼ねる）として深層混合処理改良地盤を適用した場合の設計・施工法に関する（内部）指針を作成することである。高度なFEM解析による結果および設計計算による結果を基に指針が作成され現場に適用された。

富津火力発電所他でのDMBの施工

4

セメント系安定処理土に関する長期安定性

2005年04月～2007年12月

業務の目的は、セメント系安定処理土に関する長期安定性のメカニズムを化学的な観点から解明しようとすることである。研究の報告書は2年度に亘って作成された。

東京工業大学との共同研究